社会人男性におすすめの資格10選!特徴やメリット・デメリット、難易度を解説

社会人として働く中で、自分のスキルやキャリアを向上させたいと思うことはありませんか?そんなときに役立つのが、資格です。資格を取得することで、専門的な知識や技能を身につけるだけでなく、自信やモチベーションも高まります。また、資格は就職や転職、昇進や給与アップなどのチャンスを広げる可能性もあります。

 

しかし、資格は数多く存在し、どれを選ぶか迷ってしまうかもしれません。そこで、この記事では、社会人男性におすすめの資格10選を紹介します。各資格の特徴やメリット・デメリット、将来性などを解説していきますので、自分に合った資格を見つける参考にしてください。

 

宅地建物取引士

宅地建物取引士とは、不動産の売買や賃貸の取引に関する法律や手続きに精通した国家資格者です。宅地建物取引士は、不動産会社や金融機関などで重要な役割を果たします。

 

また、不動産業界で優位に立てるだけでなく、金融機関や公務員など他の業界でも活用できる幅広い知識が身につきます。不動産取引のプロとして信頼性が高かったり独立開業が可能だったりする点も魅力でしょう。

 

しかし、試験範囲が幅広く、定期的な法改正にも対応が必要であり、常に新しい知識や情報を収集しなければなりません。とは言え、不動産市場の規模は拡大しており、将来性もあるでしょう。

受験資格 特に制限はありません。学歴、経験、年齢、国籍などは問われません。
試験日 通常、毎年10月の第3日曜日。
受験料 8,200円
試験内容 四肢択一のマークシート方式。問題数は50問。内訳は「民法等」14問、「宅建業法」20問「法令上の制限」8問、「その他関連知識」8問。
合格率 平均15%。合格基準点(目標点)は約35点前後。相対評価のため、確実に合格を目指す場合は、37点くらいを目標にする。

ファイナンシャルプランナー(FP)

ファイナンシャルプランナー(FP)とは、個人のライフプランに合わせた資金計画や資産運用のアドバイスを行う専門家です。FPには、国家試験であるファイナンシャル・プランニング技能士(FP技能士)と民間資格である日本FP協会認定ファイナンシャルプランナー(AFP)や日本FP協会認定CFP(R)プロフェッショナル(CFP)などがあります。ここでは、人気のあるFP技能士について解説します。

 

ファイナンシャルプランナーの資格を取得することで、財務諸表を読む力や基礎的な経営管理や分析力など、幅広いビジネススキルが身につきます。また、金融機関や保険会社などで優位に立てるだけでなく、独立開業して個人相談に乗ることも可能です。

3級 2級 1級
受験資格 FP業務に従事している者または従事しようとしている者 3級合格者、2年以上の実務経験者、AFP認定研修修了者など 2級合格者で1年以上の実務経験者、5年以上の実務経験者など
試験日 5月、9月、翌年1月の3回 9月
受験料 学科:3,000円、実技:3,000円 学科:4,200円、実技:4,500円 学科:8,900円(きんざい)、実技:20,000円(FP協会)、25,000円(きんざい)
試験内容 学科:ライフプランニングと資金計画、リスク管理など

実技:資産設計提案業務、個人資産相談業務など

合格率 40%〜80% 20%〜60% 7%〜18%

マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)

ソフト オフィス スペシャリスト(MOS)とは、マイクロソフト社のオフィスソフトウェアであるMicrosoft Officeの操作に関する国際的な資格です。MOSには、Word、Excel、PowerPoint、Access、Outlookなどの各アプリケーションごとに試験があります。

 

また、資格を取得すれば、Microsoft Officeはビジネスシーンで広く使われているオフィスソフトウェアであり、MOSの資格を持つことで自分のスキルを証明できます。

就職や転職、昇進や給与アップなどのチャンスもひろげられるでしょう。

さらに、Microsoft Officeの機能を効率的に使えるようになり、仕事の生産性や品質が向上します。

受験資格 特になし
試験日 全国一斉試験の日程は公式サイトで確認

随時試験は全国1500の試験会場でほぼ毎日実施

受験料 1科目につき9,800円(税込10,780円)または11,800円(税込12,980円)
試験内容 Microsoft Office製品(Word, Excel, PowerPointなど)の利用スキルを評価
合格率

行政書士

行政書士とは、法律や手続きに関する相談や代行業務を行う国家資格者です。行政書士は、法務局や市役所などの行政機関に提出する書類作成や登記代行などを行います。

また、行政書士は、独立開業して自分の事務所を持つことが可能です。ただし、独立開業時は、顧客獲得や経営管理など、法律関係以外のスキルや知識が必要です。

将来的に他の資格や専門分野と組み合わせることで、より高度なサービスを提供できる可能性があります。例えば、司法書士や税理士などと連携したり、不動産や金融などの知識を持ったりすることが挙げられます。

受験資格 年齢、学歴、国籍等に関係なく、誰でも受験可能
試験日 例年11月
受験料 10,400円​​。
試験内容 法令等科目:基礎法学、憲法、行政法、民法、商法。合計244点(合格基準:122点以上)

 一般知識等科目:政治・経済・社会、情報通信・個人情報保護、文章理解。合計56点(合格基準:24点以上)

 試験全体の合格基準は300点のうち180点以上​。

合格率 10%前後

社会保険労務士

社会保険労務士とは、社会保険や労働保険、労働関係法令に関する相談や代行業務を行う国家資格者です。社会保険労務士は、給与計算や社会保険手続きなどの人事労務管理や労働トラブル解決などを行います。

 

社会保険労務士の需要は今後も高まると考えられます。そのため、少子高齢化や多様化する働き方に対応するために、企業や個人が人事労務管理に関する専門家に相談する機会が増えると予測されまでしょう。

受験資格 学歴や実務経験等により定められている
試験日 例年8月の第4日曜日
受験料 15,000円
試験内容 労働基準法及び労働安全衛生法、労働者災害補償保険法、雇用保険法、労務管理その他の労働に関する一般常識、社会保険に関する一般常識、健康保険法、厚生年金保険法、国民年金法
合格率 6%~8%程度

簿記

簿記とは、企業の経済活動を記録し、財務状況や経営成績を分析するための技術です。簿記には、日商簿記検定や全商簿記検定などの民間資格があります。今回は日商簿記検定について解説します。

 

簿記試験に合格すると、会計や経理などの職種で優位に立てるだけでなく、経営管理や分析力などのビジネススキルも向上します。他の資格と組み合わせればより高い専門性を発揮できたり、幅広い業務を担当できたりするでしょう。

受験資格 学歴・年齢・性別・国籍による制限なし
試験日 3級:6月、11月、2月

2級:6月、11月、2月

1級:6月、11月

受験料 3級:2,850円

2級:4,720円

1級:7,850円

試験内容 3級:商業簿記

2級:商業簿記・工業簿記

1級:商業簿記・会計学、工業簿記・原価計算

合格率 3級:30%~50%程度

2級:20%~40%程度

1級:10%程度

第二種電気工事士

第二種電気工事士とは、低圧電気設備の工事や保守を行うことができる国家資格者です。主に一般家庭や小規模な店舗などの電気設備の配線や接続などを行います。

 

仕事内容は人の暮らしに欠かせない電気設備の工事や保守であり、社会貢献度が高いです。将来性もあり、興味がある場合は狙ってもいい資格でしょう。

受験資格 学歴・年齢・性別・国籍による制限なし
試験日 7月下旬、12月下旬
受験料 9,600円
試験内容 電気に関する基礎理論、配電理論及び配線設計、電気機器・配線器具並びに電気工事用の材料及び工具、電気工事の施工方法、一般用電気工作物の検査方法、配線図、一般用電気工作物の保安に関する法令
合格率 60%~70%程度

中小企業診断士

中小企業診断士とは、中小企業の経営に関する相談や支援を行うことができる国家資格者です。主に経営計画や財務分析、マーケティングや人事管理などの分野で、中小企業の経営改善や発展に貢献します。

他にも経営診断や経営計画だけでなく、事業承継やM&Aなどの業務があります。また、少子高齢化やグローバル化などに対応するために、中小企業が経営改善や発展に関する専門家に相談する機会が増えると予測でき、資格者の需要が高まるでしょう。

受験資格 学歴・年齢・性別・国籍による制限なし
試験日 1次試験:8月上旬

2次試験:10月下旬(1次試験合格者のみ受験)

受験料 1次試験:14,500円

2次試験:17,800円

試験内容 経済学・経済政策、財務・会計、企業経営理論、運営管理、経営法務、 経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策、事例の筆記試験
合格率 1次試験、2次試験ともに20%

ITパスポート

Tパスポートとは、ITに関する基礎的な知識やスキルを持つことを証明する国家資格です。ITパスポートは、コンピュータの仕組みやネットワークの基礎、情報セキュリティやプロジェクト管理などの分野でITの活用方法を理解していることを示します。

 

資格を取得すれば、ITに関係する職種で優位に立てるだけでなく、他の職種でもITの活用方法を理解していることで評価されやすいです。IT化やデジタル化が進む社会において、ITに関する基礎的な知識やスキルを身につけられる資格でしょう。

受験資格 学歴・年齢・性別・国籍による制限なし
試験日 全国の会場で随時実施
受験料 7,500円
試験内容 ストラテジ系(経営全般):35問程度

マネジメント系(IT管理):20問程度

テクノロジ系(IT技術):45問程度

合格率 50%程度

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントとは、個人のキャリア形成に関する相談や支援を行うことができる国家資格者です。主に自己分析や職業選択、就職活動や転職活動などの分野で個人のキャリアデザインを行ないます。

 

また、キャリアコンサルタントの需要は今後も高まると考えられます。多様化する働き方やライフスタイルに対応するために、個人がキャリア形成に関する専門家に相談するケースが増えるからです。

受験資格 厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了した方

労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力開発及び向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の 経験を有する方

技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験又は実技試験に合格した方

※いずれか一つの条件を満たせば受験可能

試験日 年3回
受験料 学科試験:8,900円

記述試験:29,900円

試験内容 学科試験(マーク式)、記述式、面接

※キャリアコンサルに関する理解、ロールプレイング

合格率 学科試験:80%程度

記述試験:60%程度

社会人男性の資格の選び方

ここからは、社会人男性が資格を選ぶときに参考になるポイントを紹介します。

自分の目的や興味に合った資格を選ぶ

資格を取得する目的は人それぞれです。自分の現在の仕事に役立てたいのか、将来のキャリアチェンジに備えたいのか、趣味や学び直しとして挑戦したいのかなど、自分の目的を明確にしましょう。

 

また、自分の興味や関心に合った資格を選ぶことも大切です。興味があれば、勉強するモチベーションも高まりますし、楽しく学ぶことができます。

 

資格の難易度や費用、時間などを考慮する

資格には難易度や費用、時間などが異なります。自分の能力や予算、スケジュールなどに合わせて、無理のない資格を選ぶことが重要です。

 

例えば、国家資格は一般的に難易度が高く、受験料や教材費なども高額です。しかし、公的な価値が高く、就職や転職などで有利になる可能性があります。

 

一方、民間資格は一般的に難易度が低く、受験料や教材費なども安価です。その分、公的な価値は低く、実務経験や他の資格と併せて評価される場合が多いです。

 

資格の需要や将来性を調べる

資格を取得することで、自分のスキルやキャリアが向上するかどうかは、資格の需要や将来性にも左右されます。需要が高く将来性がある資格であれば、就職や転職などで優位に立てる可能性があります。

 

需要や将来性を調べる方法としては、インターネットや書籍などで情報収集することや、現役の資格者や専門家に相談することなどがあります。

 

また、自分の業界や職種に関連する資格や、他の業界や職種に移行するために必要な資格なども考慮するとよいでしょう。

 

社会人でも資格取得を目指そう

社会人でも資格取得を目指すことは、自分のスキルやキャリアを向上させるだけでなく、自己成長や充実感にもつながります。しかし、資格は数多く存在し、どれを選ぶか迷ってしまうかもしれません。

 

この記事では、社会人男性におすすめの資格10選を紹介しました。各資格の特徴なども解説しましたので、自分に合った資格を見つける参考にしてください。自分の目的や興味に合った資格を選び、無理のない資格取得を目指しましょう。